- トップページ
- >
- 関西のNPO/NGOなどの団体を探す
- >
- 大阪日米協会
最終更新日
2023年08月04日
大阪日米協会
大阪日米協会は、日米両国民の親睦と相互理解を図り文化の交流に寄与することを目的として、1964年民間の手によって設立されました。50年以上経った現在も日米両国がお互いを信頼し、パートナーシップを強化するため、会員の皆様で協力し合い、感謝祭や新年会など様々な活動に取り組んでおります。
| 団体名 | 大阪日米協会 |
|---|---|
| ふりがな | おおさかにちべいきょうかい |
| 英語名称 | JAPAN-AMERICA SOCIETY OF OSAKA |
| 法人格 | 任意団体 |
| 住所 | 大阪市淀川区西中島四丁目10番6号 株式会社イチネンホールディングス内 |
| TEL | 06-6309-9619 |
| FAX | 06-6734-7004 |
| jaso@ichinen.co.jp | |
| URL | http://www.jaso-1946.com/ |
| 代表者 | 会長 黒田 雅史（くろだ まさし） |
| 事務責任者 | 事務局長 髙添 善匡（たかぞえ よしまさ） |
| 設立目的 | 日米両国民の親睦と相互理解をはかり、文化の交流に寄与する。 |
| 設立時期 | 1946年 2月 |
| 最初の法人格取得時期 | |
| 現在の法人格取得時期 | |
| 事務所 開所時間 | |
| 事務所 休日・休館日 | 土・日・祝日 |
| 交通機関・最寄駅 | 西中島南方 |
| 会員制度の有無 | |
|---|---|
| 役員数（理事、評議員、監事など） | |
| 役員数 | |
| 職員数 | |
| 職員数 | 3 人 （兼務） |
| ・有給専従 | |
| ・有給非専従 | |
| ・無給専従 | |
| ・無給非専従 | |
| ・アルバイト | |
| ・インターン | |
| ボランティア | |
| ボランティア | |
| ・常勤 | |
| ・非常勤 | |
| ・イベント | |
- 多文化共生
大阪日米協会は、日米両国民の親睦と相互理解を図り、文化の交流に寄与することを目的として、1964年、民間の手によって設立されました。50年以上経った現在も日米両国がお互いを信頼しパートナーシップを強化する為、会員の皆様で協力し合い感謝祭や新年会など様々な活動に取り組んでおります。
| 国際交流・協力事業の対象地域 | 北米 |
|---|---|
| 国際理解教育/開発教育について | |
| 国際理解教育/開発 教育 | |
| 支部・付属施設について | |
| 付属施設 | |
| 支部 | |
| ボランティアについて | |
|---|---|
| ボランティアの募集 | |
| 寄付受付について | |
| 寄付の受付 | |
| 一般参加プログラムについて | |
| 助成金交付 | インターン受入 | 青少年海外派遣 | 青少年奨学金 |
|---|---|---|---|
| - | - | - | - |
| スタディツアー | リサイクル | フェアトレード | 海外教育援助 |
| - | - | - | - |
| 在住外国人相談 | 在住外国人日本語教室 | 在住外国人母語講座 | 在住外国人生活情報提供 |
| - | - | - | - |
| 外国人留学生奨学金 | 外国人ホームステイ受入 | 外国人研修生受入 | 国内支援活動 |
| - | - | - | - |
| ニュースレターについて | ||
|---|---|---|
| 名称 | ||
| 発行頻度 | 0回 | |
| 使用言語 | ||
| 価格 | ||
| メールマガジンについて | ||
| メールマガジン | 使用していない | |
| メーリングリストについて | ||
| メーリングリスト | 使用していない | |
【情報の取り扱いについて】
※本ダイレクトリーの掲載内容の利用は、各利用者（情報提供団体及び閲覧者）の自己の判断と責任において行うものとします。 情報提供団体は、提供情報については各団体の責任において掲載し、掲載内容に変更がある場合は、速やかにログインして情報変更をお願いいたします。本ダイレクトリーに記載の内容は、情報を提供した各団体の責任で更新しています。
※管理者（当協議会）は掲載記事の正確性を担保するものではなく、掲載記事に起因して発生した損害に対し、理由の如何を問わず一切の責任を負いません。 また、システムの故障等による障害、その他システム開発・運営上の理由により、登録されたデータが消去されたり、書き換えられたり、また、このサイトが一時的に利用できなくなったことなどが原因で損害が発生したとしても、管理者は一切その責任を負いません。
